優秀な人材確保、カギはモバイル端末の利用とユニファイド・コミュニケーションにあり
従業員にモバイル端末やユニファイド・コミュニケーション（UC）の利用を許可することが、優秀な人材の獲得／留保につながるという、新たな調査結果が明らかになった。
調査はコミュニケーション製品ベンダーのJabraと調査会社Frost＆Sullivanが共同で実施したもの。それによると、業務の生産性向上のためにモバイル端末の使用を求める従業員の声がますます増え、ほぼ67％が仕事にスマートフォンを使用していると回答した。
タブレット端末の使用者は55％を超えたほか、30％以上は個人所有の端末を仕事に利用しているという結果だった。また企業10社のうち約7社は、今後数年の間にスマートフォンやタブレット利用率の増加を見込んでいるという。
Jabraのオーストラリア／ニュージーランド担当管理ディレクターであるフルビオ・トニオッティ（Fulvio Toniotti）氏は声明で、「競合他社に差をつけたいなら、従業員の仕事中のモビリティと効率を最大限に引き出すUCツールの導入が役に立つはずだ。また従業員にとっても、職場でのモビリティに対する支持を積極的に示すことは、よりよい仕事とプライベートのバランスを保つだけでなく、企業内での働き方に柔軟性を求めている優秀な人材を集め、留保することにもつながる」とコメントした。
調査の回答は、UC導入の経験に基づき、新たなツールや変更についての意思疎通と社員教育が重要なキーポイントになるという教訓を示した。
調査に参加した302社のなかには、新たなUCを実施する際、ユーザーに対して何のサポートも提供しなかった企業もあるが、48％は専門のITヘルプ・デスクを設置、42％は従業員のトレーニングを実施、また32％はセルフ・ヘルプ形式のサポート情報を提供したという結果だった。
