人材採用にビデオ会議システムを利用する企業が増加中
英国では、人材不足や採用に関する様々な問題を背景に、人事責任者が「ビデオ採用」を利用する企業が増えているという。
人材コンサルタント企業OfficeTeamが委託して行われた調査では、英国の人事責任者200名のうち4人に1人（41％）が、「3年前に比べ、ビデオ会議による面接の割合が増えた」と回答した。
OfficeTeamは、適任者がなかなか見つからず、遠隔地まで目を広げなければならない状況とともに、ビデオ採用が増加したと見ている。600名の上級管理職を対象とした別の調査でも、ほぼ10人に9人（89％）が、技術を有する人材を探すことは「やや困難」または「非常に困難」と答えた。
今回の調査で、ビデオ会議を使った面接の増加の理由について、半数以上（56％）の人事責任者が「より高品質なビデオ会議ツールの登場」とし、10人に4人（41％）は「国内で採用地域外にいる候補者の採用が増えた」ことを挙げた。
OfficeTeamの管理ディレクター、フィル・シェリダン（Phil Sheridan）氏は、「地元で技術力のある人材が見つからないケースがますます増えており、人事担当者は採用プロセスにテクノロジーの力を借りる方向へシフトしている」と述べた。
「ビデオ会議を使えば、採用責任者が候補者を視覚と言語のやりとりを通じて評価することができるため、とりわけ遠方に住む候補者の採用に非常に役立つ」（同氏）
また人事責任者の約3分の1（32％）は、過去3年間で国外在住者の採用が増えていることが、ビデオによる面接の増加の理由だとしている。この数字は、対面面接の前に候補者を絞り込むためにビデオ会議を利用したいとする声（32％）や、増加するSkypeなど無料または低コストのビデオ会議ツールの利用率（31％）などの結果とほぼ並んでいる。
一方でシェリダン氏は、採用の決定は直接対面による面接のみで判断できるもので、ビデオ会議が伝統的な採用手段に置き換わることにはならないし、避けるべきだ」とコメントした。
