メンタル疾患の割合は微減傾向、メンタル対策の浸透が影響
2011年1年間に発生した従業員の30日以上の休業原因、68％がメンタル疾患で最多
～メンタル疾患の割合は微減傾向、メンタル対策の浸透が影響～
メンタルヘルスケア対策、就業障がい者支援事業など先進的な人事ソリューションを提供する株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二、JASDAQ コード8769、以下ARM）は、自社で提供するＧＬＴＤ（※団体長期障害所得補償保険）において、ケガや疾病などの就業障害により30日以上の休業に至ったケースのうち、1,200例（男性791例、女性409例）を無作為に抽出し、長期休業者の発生状況について調査を実施いたしました（調査期間：2000 1月1日～2011年12月31日、各年100例を抽出）。
その結果、休業の原因として、うつ病を中心する「メンタル疾患」の割合が68％と半数以上の結果となりました。しかし、2009 年の71％をピークとして、直近の2 年間ではメンタル疾患の割合が下がってきています（図１参照）。この要因として、メンタル疾患による休業が他の年代に比べて多い若年層の割合が、就業労働人口の高齢化により減少していることなどにより、「がん」、「脳疾患」などのフィジカル（身体）な疾患に対するメンタル疾患の比率が下がっていることや、企業のメンタルヘルスケア対策の浸透、特にＧＬＴＤを主に導入している大企業において対策が進んでいることなどが影響していると推測されます。
また、フィジカルな病気やけがを原因とする1.5年以上の長期休職者のうち、5年以上の休業者の割合が12.3％となり、3年以上と合わせると40.4％となっています（図２参照）。身体的な病気やけがで一度就業不能状態に陥ると非常に長期間の職務に復帰できない状態が続くことがわかります。
