メンタルヘルスは『早期発見･早期対応』が効果あり51.4％～日本生産性本部調査

平成24年11月8日、公益財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所は、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめ公表しました。

心の病は「横ばい」が最多　

調査結果によると、最近3年間における「心の病」が「増加傾向」と回答した企業は37.6％（前回44.6％)、｢横ばい｣と回答した企業は51.4％(前回45.4％）でした。過去6年間の結果から、「増加傾向」の割合が減少し、｢横ばい」が「増加傾向」を上回りました。

また、「心の病」が多い年齢層は、これまで「30代」でしたが、「30′代」が前回58.2％から今回34.9％と減少し、「40代」が前回22.3％から今回36.2％に増加し、逆転しました。｢早期発見。早期対応」の効果は同研究所は、メンタルヘルス不調者の早期発見･早期対応（二次予防）が、企業が最も力を入れ、期待もしている取り組みだとしています。

ただし調査結果では、「十分効果が出ている」「まずまず効果が出ている」の回答をあわせると51.4％、「あまり効果が出ていない」「効果が感じられない」「どちらともいえない」をあわせると472％となり、結果はほぼ半数に分かれました。

職場に余裕がなくなっている

職場や働き方についての変化の有無については、「職場に人を育てる余裕がなくなってきている」（76.1％）が最も多くなっています。このようなことから同研究所では、企業の「土鯉改善」にあたる一次予防の重要性を指摘しています。